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薬剤師の月収と手取りはいくら?額面からの計算方法と年収別の早見表

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「額面」と「手取り」はこんなに違う!薬剤師のリアルなお金の話

就職や転職で提示される給与額。例えば「月収35万円」と聞くと、その金額がそのまま銀行口座に振り込まれると思っていませんか?しかし、実際に給与明細を見て「あれ、思ったより少ない…」と驚くのは、多くの社会人が経験する”あるある”です。

この、会社から支払われる総額を「額面給与」、そして税金や社会保険料が差し引かれて、実際に自分の手元に残る金額を「手取り額」と呼びます。

この記事では、これから社会に出る薬学生や、あらためて自分のお金のことを知りたい薬剤師の皆さんに向けて、給与から一体何が引かれているのか、そして具体的な月収別に手取り額はいくらになるのかを、分かりやすく解説します。

そもそも薬剤師の平均月収(額面)はどのくらい?

手取り額を計算する前に、まずは薬剤師の月収(額面)の全体像を把握しておきましょう。薬剤師の給与は、働く場所や年齢、役職によって様々ですが、ボリュームゾーンとしては月収30万円台後半から40万円台の人が多いとされています。

  • ドラッグストアは、業務範囲が広いことなどから給与水準が高めの傾向にあります。
  • 調剤薬局は、最も一般的なキャリアであり、安定した給与体系が特徴です。
  • 病院は、初任給は比較的低いものの、臨床経験を積めるという大きな魅力があります。

これらの額面給与から、次に説明する「控除」が差し引かれます。

月収から何が引かれる?給与明細の「控除」項目を徹底解説

給与明細の「控除」の欄に並ぶ項目。これらは、私たちの生活を守り、社会を支えるために納めている大切なお金です。主に「社会保険料」と「税金」の2つに大別されます。

1. 社会保険料

病気やケガ、失業、そして老後に備えるための保険料です。

  • 健康保険料: 医療機関にかかった際の医療費負担を軽減するための保険です。料率は加入している健康保険組合(協会けんぽ、組合健保など)や都道府県によって異なります。
  • 厚生年金保険料: 将来、老齢年金を受け取るための積立金です。給与額に応じて保険料が決まります。
  • 雇用保険料: 失業した際に失業手当などを受け取るための保険です。
  • 介護保険料: 40歳になると、上記の保険料に加えて徴収が始まります。

2. 税金

国や地方自治体に納める税金です。

  • 所得税: 個人の所得に対して課される国税です。所得が多いほど税率が高くなる「累進課税」が採用されています。毎月の給与から概算で天引きされ、年末調整で最終的な金額が確定します。
  • 住民税: 住んでいる都道府県および市区町村に納める地方税です。前年の1月~12月の所得を基に税額が計算され、社会人2年目の6月から天引きが始まります。そのため、「2年目になったら手取りが減った」という現象が起こります。

これらの社会保険料と税金を合計すると、一般的に額面給与のおおよそ15%~25%が控除されると覚えておくと良いでしょう。

【簡単シミュレーション】月収別!薬剤師の手取り額早見表

では、実際に額面月収から手取り額はいくらになるのでしょうか。以下に目安となる早見表を作成しました。ご自身の状況と照らし合わせてみてください。

額面月収(総支給額)社会保険料(目安)税金(目安)控除合計(目安)手取り月収(目安)
28万円約 4.2万円約 0.6万円約 4.8万円約 23.2万円
35万円約 5.2万円約 0.9万円約 6.1万円約 28.9万円
40万円約 6.0万円約 1.2万円約 7.2万円約 32.8万円
50万円約 7.5万円約 2.0万円約 9.5万円約 40.5万円

※上記は、東京都勤務・独身・扶養家族なし・賞与なしの場合の概算シミュレーションです。実際の手取り額は、扶養家族の有無、年齢、加入している健康保険組合、残業代などによって変動します。

賢く手取りを増やすには?薬剤師ができる節税・資産形成のヒント

「天引きされるのは仕方ないけど、少しでも手取りを増やしたい…」そう考えるのは当然のことです。ここでは、国が用意している制度を活用して、賢く節税し、手取り額を増やすためのヒントをいくつかご紹介します。

  • ふるさと納税: 応援したい自治体に寄付をすると、自己負担額2,000円を除いた全額が、翌年の所得税・住民税から控除される制度です。さらに、多くの自治体から魅力的な返礼品がもらえます。
  • iDeCo(個人型確定拠出年金): 自分で掛金を出して運用し、将来の年金資産を準備する制度です。最大のメリットは、掛金の全額が所得控除の対象となり、所得税・住民税を大きく節税できる点です。
  • セルフメディケーション税制: 薬剤師としてぜひ知っておきたい制度です。ドラッグストアなどで購入した特定のOTC医薬品の年間購入額が12,000円を超えた場合、その超えた部分(上限88,000円)が所得控除の対象となります。

これらの制度は、年末調整だけでは適用されないため、自身で確定申告を行う必要がありますが、活用することで手取り額に大きな差が生まれます。

まとめ:給与の仕組みを理解して、賢いマネープランを

薬剤師の月収は他の職種と比べて高い水準にありますが、実際に自由に使える「手取り額」は、額面の8割前後になることをご理解いただけたかと思います。

給与明細の仕組みを知ることは、自身の家計を正しく把握し、貯蓄や投資といった将来のマネープランを立てるための第一歩です。そして、iDeCoやふるさと納税といった制度を賢く活用することで、ただ収入を得るだけでなく、資産を効率的に形成していくことが可能になります。まずはご自身の給与明純細を改めて確認することから始めてみてはいかがでしょうか。

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