2025.06.01 2025.07.01

病院薬剤師の給料、手取りはいくら？計算方法や平均額、影響する要因を解説

kaitori

病院薬剤師は、チーム医療の一員として患者さんの薬物療法を支える専門性の高い仕事です。その責任の大きさと専門性から、給料、特に実際に手元に残る「手取り額」に関心を持つ方も多いでしょう。この記事では、病院薬剤師の給料における「手取り額」に焦点を当て、額面給与との違い、引かれるもの、計算方法の目安、そして手取り額に影響を与えるさまざまな要因について、一般的な情報を基にわかりやすく解説します。

Contents

「給料（額面）」と「手取り」の違いとは？
病院薬剤師の給料（額面）から引かれる主なもの
- 社会保険料
- 税金
病院薬剤師の手取り額の計算方法と目安
病院薬剤師の平均的な手取り月収・年収は？
病院薬剤師の手取り額に影響を与える主な要因
病院薬剤師が手取り額を増やすには？
- 額面給与を上げる
- 控除額を最適化する（節税する）
まとめ

「給料（額面）」と「手取り」の違いとは？

まず、給料について話す際に基本となる「額面給与」と「手取り給与」の違いを理解しておくことが重要です。

額面給与（総支給額）: 病院から支給される基本給に、薬剤師手当、通勤手当、残業手当、当直手当などの各種手当を含んだ総額のことです。求人情報などで提示されている給与は、一般的にこの額面給与を指します。
手取り給与（差引支給額）: 額面給与から、後述する社会保険料や税金などが差し引かれた後、実際に自分の銀行口座に振り込まれる金額のことです。

日々の生活費や貯蓄、趣味などに使えるお金は、この「手取り給与」が基本となるため、自身の収入を正確に把握するためには手取り額を知ることが非常に大切です。

病院薬剤師の給料（額面）から引かれる主なもの

では、額面給与から具体的にどのようなものが引かれるのでしょうか。主に「社会保険料」と「税金」の2つに大別されます。これらは病院薬剤師に限らず、給与所得者であれば共通して引かれるものです。

社会保険料

社会保険料は、病気やケガ、失業、老齢などに備えるための公的な保険制度の費用です。主に以下のものが給与から天引きされます。

健康保険料: 病気やケガをした際の医療費の自己負担を軽減するための保険料です。勤務先の病院が加入している健康保険組合（国公立病院であれば共済組合など）または協会けんぽに加入します。
厚生年金保険料: 老後の生活を支える老齢年金や、障害を負った場合の障害年金、死亡した場合の遺族年金などを受け取るための保険料です。
雇用保険料: 失業した場合の失業給付や、育児休業給付、介護休業給付などを受けるための保険料です。
介護保険料: 40歳以上になると徴収され、介護が必要になった際に介護サービスを受けるための費用に充てられます。

これらの社会保険料は、病院と従業員がそれぞれ負担し合う形（労使折半）が一般的です（雇用保険料の負担割合は異なります）。

税金

税金は、国や地方自治体が行政サービスを提供するための財源となります。給与から引かれる主な税金は以下の通りです。

所得税（源泉徴収）: 個人の所得に対して課される国の税金です。毎月の給与から概算額が源泉徴収され、年末調整で過不足が調整されます。
住民税: 住んでいる都道府県および市区町村に対して納める地方税です。前年の所得に基づいて税額が計算され、通常、社会人2年目の6月から給与天引きが開始されます。

病院薬剤師の手取り額の計算方法と目安

病院薬剤師の手取り額は、以下の基本的な計算式で算出できます。

手取り額＝額面給与－ (社会保険料の合計額＋税金の合計額)

社会保険料や税金の金額は、額面給与の金額、扶養家族の有無、加入している健康保険組合（共済組合）などによって異なりますが、一般的に手取り額は額面給与の約75%～85%程度が目安とされています。

例えば、病院薬剤師の月収（額面）ごとの手取り額の目安は以下のようになります（あくまで一般的な目安であり、各種手当の有無や控除額によって変動します）。

額面月収30万円の場合：手取り約22万5千円～ 25万5千円
額面月収40万円の場合：手取り約30万円～ 34万円
額面月収50万円の場合：手取り約37万5千円～ 42万5千円

ボーナス（賞与）からも同様に社会保険料や所得税が引かれます。この割合はあくまで目安であり、個々の状況や病院の給与規定によって変動することを理解しておくことが重要です。

病院薬剤師の平均的な手取り月収・年収は？

病院薬剤師の平均的な額面給与は、調剤薬局やドラッグストアと比較すると、初任給や若手のうちはやや低い傾向があると言われることもあります。しかし、勤続年数や役職、専門性に応じて昇給していくのが一般的です。

公的な統計や民間の調査データを総合的に見ると、病院薬剤師の平均的な額面年収は、経験や役職、病院の種類によって幅がありますが、例えば300万円台後半からスタートし、経験を積むことで500万円～700万円以上を目指せるケースもあります。

これを基に手取り額の目安を考えると、平均的な手取り月収は、経験や役職に応じて約22万円～40万円以上、手取り年収では約280万円～550万円以上と推測できます。

特に、国公立病院の薬剤師は公務員または準公務員としての給与体系となり、民間の病院とは異なる場合があります。大学病院では教育・研究に関わる手当が付くこともあり、病院の規模や地域、専門性によっても給与水準は大きく変わってきます。

病院薬剤師の手取り額に影響を与える主な要因

病院薬剤師の手取り額は、様々な要因によって変動します。主なものを以下に挙げます。

病院の種類と経営母体:
- 国公立病院・公的病院: 公務員の給与規定や、それに準じた給与体系が適用されるため、比較的安定しており、勤続年数に応じた昇給が見込めます。共済組合の福利厚生も特徴です。
- 私立大学附属病院: 大学の給与規定に基づきます。教育・研究機関としての側面もあり、関連する手当が付くことがあります。
- 民間病院: 病院の規模、経営状況、地域性などによって給与水準は大きく異なります。急性期病院、療養型病院など、病院の機能によっても業務内容や手当が変わることがあります。
経験年数と役職: 薬剤師としての経験年数が長くなるほど、基本給が昇給していくのが一般的です。また、主任薬剤師、係長、科長、薬剤部長といった役職に就くことで役職手当が支給され、手取り額も大幅にアップします。
専門資格: 認定薬剤師（例：がん薬物療法認定薬剤師、感染制御認定薬剤師、NST専門療法士など）や専門薬剤師の資格を取得すると、資格手当が支給される病院があります。また、専門性の高い業務を担うことで評価され、昇進や昇給に繋がることもあります。
勤務体制:
- 当直業務・夜勤: 病院によっては、夜間や休日の救急対応などのために当直や夜勤があります。これらの勤務には、法定の割増賃金に加えて当直手当や夜勤手当が支給されるため、手取り額に影響します。
- 時間外勤務・休日出勤: 緊急の調剤や病棟業務などで時間外勤務や休日出勤が発生した場合も、相応の手当が支給されます。
地域差: 都市部と地方では、物価や生活水準の違いから給与水準に差が出ることがあります。ただし、薬剤師不足の地域では、人材確保のために比較的好条件が提示されることもあります。
その他: 住宅手当、扶養手当、通勤手当などの各種手当の有無や金額も、手取り額に影響します。これらの福利厚生は病院によって異なります。

病院薬剤師が手取り額を増やすには？

病院薬剤師が手取り額を増やすためには、主に「額面給与を上げること」と「控除額を最適化すること（節税）」の2つのアプローチが考えられます。

額面給与を上げる

経験を積み、スキルアップする: 日々の業務を通じて臨床経験を深め、調剤技術、服薬指導スキル、病棟業務の対応能力などを高めていくことが基本です。
専門薬剤師・認定薬剤師の資格を取得する: 自身の専門分野を深め、関連する資格を取得することで、資格手当の支給や、より専門性の高い業務へのアサイン、昇進・昇給の機会に繋がる可能性があります。
院内での昇進を目指す: リーダーシップを発揮し、後輩指導や業務改善などに積極的に取り組むことで、主任、係長、科長といった役職への昇進を目指しましょう。役職に就くことで給与は大きく上がります。
給与水準の高い病院へ転職する（慎重な検討が必要）: 現在の給与に不満がある場合、より条件の良い病院へ転職することも一つの選択肢です。ただし、給与だけでなく、業務内容、労働環境、キャリアパスなどを総合的に比較検討し、慎重に判断する必要があります。
当直や時間外勤務を適切に行う: 病院の規定に基づき、当直や時間外勤務を行うことで手当が加算され、手取り額が増えます。ただし、自身の健康やワークライフバランスとの兼ね合いも重要です。

控除額を最適化する（節税する）

ふるさと納税の活用: 応援したい自治体に寄付をすることで、自己負担額2,000円を除いた金額が所得税や住民税から控除され、返礼品も受け取れる制度です（控除上限額は所得によって異なります）。
iDeCo（個人型確定拠出年金）の活用: 掛金が全額所得控除になるため、節税しながら老後資金を準備できます。
各種所得控除の適切な申告: 生命保険料控除、医療費控除、地震保険料控除など、利用できる控除は年末調整や確定申告で忘れずに申告しましょう。

これらの節税策は、あくまで法律で認められた範囲内で行うことが大前提です。